第56回 作業療法士国家試験 午後 第44問
臨床医学第56回午後
統合失調症について正しいのはどれか。
1. 症状寛解後は薬物治療を中止する。
2. 家族心理教育を行うことで再発率が低下する。
3. 精神病未治療期間の長短は予後と無関係である。
4. 服薬自己管理の練習は急性増悪期から開始する。
5. 障害者試行雇用〈トライアル雇用〉の対象にはならない。
- 1. 症状寛解後は薬物治療を中止する。
- 2. 家族心理教育を行うことで再発率が低下する。 ✓
- 3. 精神病未治療期間の長短は予後と無関係である。
- 4. 服薬自己管理の練習は急性増悪期から開始する。
- 5. 障害者試行雇用〈トライアル雇用〉の対象にはならない。
正答:2番
解説
■ 正答:2番 — 家族心理教育を行うことで再発率が低下する。
家族心理教育は統合失調症患者の再発予防に有効であり、複数の臨床試験で再発率の低下が実証されている。患者と家族の疾病理解・コーピングスキルを高めることで、社会的ストレスへの対処能力が向上し、再発リスクが軽減される。
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【各選択肢の解説】
1. 症状寛解後は薬物治療を中止する。
❌ 誤り。統合失調症は再発リスクが高い疾患であり、寛解後も長期間の維持薬物療法が必須である。自己判断での中止は再発率を大きく上昇させる。
2. 家族心理教育を行うことで再発率が低下する。
✅ 正しい。家族心理教育は統合失調症の標準的心理社会的介入として推奨されており、再発率を有意に低下させることが実証されている。
3. 精神病未治療期間の長短は予後と無関係である。
❌ 誤り。精神病未治療期間(DUP)が長いほど予後が悪化することが報告されており、早期介入の重要性が強調されている。
4. 服薬自己管理の練習は急性増悪期から開始する。
❌ 誤り。急性増悪期は認知機能や判断力が著しく低下しているため、安定期に入ってから段階的に自己管理練習を開始するべきである。
5. 障害者試行雇用〈トライアル雇用〉の対象にはならない。
❌ 誤り。統合失調症患者は障害者試行雇用の対象であり、就労支援の重要な制度である。
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【試験対策ポイント】
• 家族心理教育は統合失調症の再発予防の標準治療
• 精神病未治療期間(DUP)短縮が予後改善につながる
• 維持薬物療法の継続が再発防止に不可欠