第61回 作業療法士国家試験 午後 第21問
作業療法治療学第61回午後
脳卒中患者の急性期の作業療法で正しいのはどれか。\n1. 生活歴の情報収集は不要である。\n2. 点滴が抜去されてから開始する。\n3. 早期離床で廃用症候群を予防する。\n4. ベッド上のADL訓練は禁忌である。\n5. 弛緩性麻痺では関節可動域訓練は不要である。
- 1. 生活歴の情報収集は不要である。
- 2. 点滴が抜去されてから開始する。
- 3. 早期離床で廃用症候群を予防する。 ✓
- 4. ベッド上のADL訓練は禁忌である。
- 5. 弛緩性麻痺では関節可動域訓練は不要である。
正答:3番
解説
# 第61回 第B021問 解説
■ 正答:3番 — 早期離床で廃用症候群を予防する
脳卒中急性期の作業療法の基本方針は「**早期離床・廃用予防・二次障害予防**」であり、発症後できるだけ早期にベッドサイドでの離床・ADL訓練を開始することが推奨されている。
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【各選択肢の解説】
1. 生活歴の情報収集は不要である。
❌ 誤り。急性期からの生活歴・職業歴・ADL歴の情報収集は退院後の目標設定・介入計画に不可欠であり、不要ではない。
2. 点滴が抜去されてから開始する。
❌ 誤り。急性期OTは点滴挿入中でも、安全管理のもとに早期から開始することが推奨される。点滴抜去を待つことで廃用が進行する。
3. 早期離床で廃用症候群を予防する。
✅ 正しい。脳卒中ガイドラインでも「発症後24〜48時間以内の早期離床」が推奨されており、廃用症候群・深部静脈血栓症・誤嚥性肺炎の予防につながる。
4. ベッド上のADL訓練は禁忌である。
❌ 誤り。急性期においてベッド上での関節可動域訓練・起居動作訓練は積極的に行われる。禁忌ではない。
5. 弛緩性麻痺では関節可動域訓練は不要である。
❌ 誤り。弛緩性麻痺では関節拘縮・廃用性変化が起こりやすいため、関節可動域訓練は必要。
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【試験対策ポイント】
脳卒中急性期OTの3原則:**早期離床・廃用予防・ADL早期自立**。日本脳卒中学会ガイドラインでは「発症後24〜48時間以内の早期リハビリテーション開始」が推奨。ただし「超急性期(発症12時間以内の長時間の高強度離床訓練)はかえって予後不良の可能性がある」という最新エビデンスも把握しておく。
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